王さん「できるなら16球団」プロ野球拡張へ注目発言

　ソフトバンクの王貞治球団会長（79）がプロ野球のエクスパンション（球団拡張）について注目発言した。11日に放送されたTNCテレビ西日本の報道番組「CUBE（キューブ）」内でインタビューに応じ「野球界のためにはできるものなら16（チームになるよう）、あと四つ球団が誕生してほしい」と言及した。

　番組では過去10年の日本シリーズのうちパ・リーグ球団が9度制したことなどを踏まえながら、セ、パ両リーグの格差や再編の話題に触れた。王会長は「プロだから採算のことはあるが」とした上で「チームは多い方がいい。選手たちにとっても、小さい人（子どもたち）も、高校、大学でやっているような人にとっても受け皿があった方が絶対にいい」とプロ球団の増加を求めた。

　現在のプロ野球は各リーグ6球団で、クライマックスシリーズ（CS）には両リーグともレギュラーシーズンの上位3チームが出場する。リーグ優勝と日本シリーズ出場チームが異なるケースが出てきたことでペナントレースの価値が損なわれるなどの議論もあるが、王会長は「16チームならCSもあれこれ言われなくてすむ。12だから変なやり方になっていると言われる」と持論を述べた。



（西スポ）
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200111-00010015-nishispo-base

議論ストップ？ “プロ野球16球団構想”を元巨人軍球団代表・清武英利氏が語る

　元巨人軍球団代表・清武英利氏が話す。

「巨人軍のGMを務めていた頃から、『プロ野球の裾野をもっと広げるべき』というのが私の持論。
今回話が持ち上がっていた“16球団構想”が閣議決定に盛り込まれなかったことは残念ですが、いろいろな可能性を秘めているし、政府には引き続き議論してもらいたいですね。ただ、安倍首相の“後見人”を自認する渡邉（恒雄）さんの意向が働いたのかどうかはわかりませんが、彼はむしろ球団を減らしたがっていましたから……」

　“16球団構想”には経済的メリットが期待できるのは言うまでもなく、ほかならぬプロ野球界全体にも、多大な恩恵をもたらすと清武氏は強調する。

「まずは『安価な年俸でもいい』という選手を集めればいい。当初の年俸が安いからといって、優秀な選手ではないというわけでもない。新球団ができれば、現役を引退してやむなくほかの業界に転身した人をスカウトに登用するなど、人材の有効活用にもなります。実は、来季に1球団つくろうとすれば、簡単にできてしまうんですよ。毎年、プロ野球のトライアウトには60人ほどの選手が集まってくる。例えば、トライアウト組だけの新球団をつくるのも1つの手。彼らは1軍登録枠の28人からは漏れたかもしれないが、実力的には29番目、30番目という選手も少なくない。結果を出せば、また高い年俸を勝ち取ることもできるのだからモチベーションも高い。仮に、新設チームが弱かったとしても、お客さんは負けるから球場に足を運ばないわけじゃない。2000年代前半に、生涯戦績で109連敗し話題となったハルウララ（高知競馬）という馬がいましたが、そういう球団があってもいいじゃないですか」



http://nikkan-spa.jp/671723

１６球団構想に楽天星野、ＤｅＮＡ中畑両監督が賛同

＜中略＞

　このプランにプロ野球界もさっそく反応。楽天の星野監督は「小さくしたらプロ野球は活性化しない。地域活性化にもなるし、国民全員を喜ばすという理念は歓迎する」と賛成する一方で「日程の問題や分配ドラフトもキチンとやらないといけない。手を挙げる企業が出てくるように制度を構築しないと」と問題も山積みとした。

　またＤｅＮＡの中畑監督は「政府からそういう話が出てくるのは球界にとってありがたい話。オレの地元の東北にプロ野球が来るとは思っていなかった。地域活性化になると思う。ただレベルが下がってはいけない」と賛成ながらプロ野球のレベル維持が必要とした。



http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140522-00000034-tospoweb-base 

プロ野球団の増設、安倍政権が提言へ　アベノミクス成長戦略に「変化球」

　安倍晋三政権が６月に打ち出す成長戦略に、法人税率の引き下げや公的年金運用の改革と並んで、プロ野球球団の増設という「変化球」が盛り込まれる見通しになった。

　球団増設によって地方都市と地域経済の活性化を図ろうという狙いで、自民党の日本経済再生本部がまとめた成長戦略への第２次提言案で現在の１２球団から１６球団に増やす地域活性化策が示された。

　提言案では米大リーグが１９６０年代以降、チーム数を１６から３０に増やしていることを指摘。具体的に沖縄、静岡、四国、北信越を球団の本拠地候補として挙げている。

　ただ、球団増設を実現するには、政府の支援だけでなくスポンサー企業の後押しも必要になる。しっかりした財政基盤がなければ「チーム間の戦力均衡を保つことができない」（原田宗彦・早稲田大学スポーツ科学科教授）との厳しい見方もある。



http://www.huffingtonpost.jp/2014/05/21/abe_n_5362571.html?utm_hp_ref=japan-politics